原油についての簡単なまとめ

石油メジャー軒並み最高益 原油高騰で４－６月期
　【ニューヨーク３１日共同】米エクソンモービル、英・オランダのロイヤル・ダッチ・シェル、英ＢＰの国際石油資本（メジャー）３社が３１日までに発表した２００８年４－６月期決算は、記録的な原油の値上がりを背景に売上高が前年同期比で４０－５５％急増し、四半期ベースで軒並み過去最高益を更新した。特にエクソンは米国の企業史上の最高益を記録した。

　各社の純利益は、エクソンが前年同期比１４％増の１１６億８０００万ドル（約１兆２６００億円）、シェルが３３％増の１１５億５６００万ドル、ＢＰは２８％増の９４億６５００万ドルといずれも２けた以上の伸びとなった。

　６月に１バレル＝１４０ドルに達し、最高値を連日更新した原油の値上がりが生産部門の業績を押し上げた。



以上のような記事に見られるように、原油高は誰もが苦しんでいる構図とはなっていない。
産油国と石油メジャー、それにそこへ資金を投入し参加している投資家（この中には日本企業の参加もある）たちは、この世の春と踊り狂っている、その連中と日本の政治家の結びつきもある。

「金は天下の回りものと言うがその回り道は決まっている」と言われるゆえんである。

ところで、石油に代表される化石燃料のピークは過ぎたと言われている。（産油国であったインドネシアは準輸入国となってしまっている。この国の石油がどのように枯渇していくのか、調べてみると日本国の無節操さが見えてくる）
つまり、今後は減る一方で、１バレル1000ドルもまんざらうそでもなかろうと言われている。

しかし、これは今回の原油高とは別の要素で分けて考えなければならない。
供給量が減り上がる要素を持っていた原油をメジャーを象徴する投資家が跋扈していいようにしたと考えればいい。
そしてそのおこぼれに預かった日本企業と日本の政治家はつながっていると考えればいい。
それが大々的に報道されないこの原油高の真相だ。

そして、さらに大きな問題は、原油がなくなることを知っていながら日本はその対応に真剣ではないと言うことだ。
端的に言えば、化石燃料と原子力を補える最も期待されるエネルギーは太陽光エネルギーで、これは再生産可能エネルギーであり、化石燃料と原子力を加えた1万倍もの量を持つと言われる。
この太陽光エネルギーの開発のトップを走っていたのは、日本であったが、2004年にその開発を打ち切り、いまやドイツをはじめ中国、スペインに遠く遅れをとっている。

それは、日本の電力会社との思惑と大きくかかわっているのだろうが、これもまた大きく報道されることはない。

二つのことを主張しておきたい。

原油高で政府の中枢部の人間（ある日本企業とつるんだ）は甘い汁を吸っていることと今後最も重要になると思われる自然エネルギーに対する政府の対し方は無為無策、目前の利権のため、何もやろうとはしない、それどころか足を引っ張っている。

自然エネルギーに対して力を入れているのは、この国の地方である。

日本にはすばらしい地方があり、そこにこそ今後の可能性があると考えられる。

このことは、真剣に考えることが必要だ。
都会から離れること、地方で生きることが、より現実的にわれわれの手に情報としてもたらされることを強く望む次第である。
もちろん、われわれ自身の意識と努力はいうまでもないことだ。

願わくば、ともに生き抜いていくことを夢見たい。